|
助成主体財団名など |
助成名称 |
対象分野 |
応募資格 |
| 1 |
財団法人 住宅総合研究財団 |
出版助成 |
住関係・日本語に限る |
既存の団体・組織を除く |
| 2 |
財団法人日本生命財団(ニッセイ財団) |
学術書出版助成 |
健全育成・福祉・住環境 |
日本大学出版部協会加盟の大学出版部から出版される書目 |
| 3 |
日産科学振興財団 |
日産学術研究・教育助成 |
@人工光合成 A有機太陽電池 B樹木の光合成促進 に関する研究 |
ポスドク・助手クラスの若手研究者 |
| 4 |
〃 |
〃 |
@自動車運転者の知覚・認知・判断メカニズム A幼児・子供の健全なコミュニケーション能力発達支援 |
〃 |
| 5 |
〃 |
〃 |
科学と環境問題に関する興味と関心を高め理解を促進することを目的 |
教員・研究者・NPO・院生 |
| 6 |
財団法人 稲盛財団 |
助成事業 |
自然科学・人文・社会科学 |
日本に居住し、応募要項を送付した大学・機関に所属する研究者で正式部局員。若手研究者(40才以下)優先 |
| 7 |
財団法人 新技術開発財団 |
新技術開発助成 |
実用化を目的にした開発試作 |
上場企業以外の法人格企業 |
| 8 |
財団法人日本心臓財団 |
日本心臓財団研究奨励 |
心臓血管病(心臓病、脳卒中、高血圧、動脈硬化症等)の成因、治療あるいは予防に関する独創的研究 |
わが国に在住し、心臓血管病の基礎、臨床または予防に携わる40歳未満の研究者。 |
| 9 |
〃 |
日本心臓財団若年研究者研究奨励(藤基金) |
〃 |
わが国に在住し、心臓血管病の基礎、臨床または予防に携わる30歳未満の将来性のある若手研究者。 |
| 10 |
〃 |
「動脈硬化Update 」研究助成 |
動脈硬化領域 |
個人研究、30歳未満、国内の臨床教室およびそれに準ずる施設 |
| 11 |
財団法人日本心臓財団 |
日本心臓財団・ノバルティス循環器分子細胞研究助成 |
循環器領域における分子細胞生物学的研究の進歩に著しい貢献が期待される研究者 |
個人研究、40歳未満、国内の臨床教室およびそれに準ずる施設 |
| 12 |
電気通信普及財団 |
電気通信普及財団賞 |
電気通信についての社会科学的観点からの研究(電気通信と法律・経済・社会・文化等との関係について論じたもの) について、
日本語で書かれた著書または論文(雑誌、 学会誌等に掲載された論文または書き下ろしの未発表論文。 1万字以上)。 ただし、 既発表のものについては、
最近2年以内に発表されたもの |
論文/著書を執筆した個人またはグループ |
| 13 |
〃 |
〃 |
電気通信及びそれに関連する情報処理についての工学的、
技術的観点からの研究について書かれた論文・公開された資料(学会誌、 国際会議〔標準化も含む〕、 雑誌等に発表ないし採録が決定したもの)または著書 |
〃 |
| 14 |
財団法人 クリタ水・環境科学振興財団事務局 |
研究助成・萌芽的研究 |
水環境(これに関連の深い環境を含む)分野における先駆的、独創的な研究の遂行に対する助成 |
原則として35歳以下の若手研究者が遂行する萌芽的研究 |
| 15 |
〃 |
〃 |
水・環境に関する法規制、経済、教育等に関する研究 |
〃 |
| 16 |
〃 |
研究助成・一般研究 |
水環境(これに関連の深い環境を含む)分野における先駆的、独創的な研究の遂行に対する助成 |
助成期間(1年間)で一定の成果が見込める研究計画であって、原則として45歳以下の研究者が遂行する研究 |
| 17 |
〃 |
〃 |
水・環境に関する法規制、経済、教育等に関する研究 |
〃 |
| 18 |
財団法人サントリー文化財団 |
人文科学、社会科学に関する研究助成 |
政治、経済、社会・文化など社会科学、人文科学の分野において国際的、学際的観点からの学術上意義の大きい継続的な研究活動 |
責任を持って高度な学術研究を計画、遂行する能力があると認められる意欲的な研究グループであり、特定の専門分野に片寄らない学際的なメンバーで構成されていること。個人研究は助成の対象となりません |
| 19 |
〃 |
海外出版助成 |
原則として社会科学・人文科学および芸術の分野において、翻訳・出版の困難な学術研究、現代評論、文学等 |
申請図書については、日本語以外であれば何語によるものでも構いませんが、助成決定後に出版されるものに限ります。 |
| 20 |
財団法人 ユニベール財団 |
「豊かで活力ある長寿社会の構築をめざして」を基本テーマとした研究助成 |
幸福で豊かな長寿社会の整備に向けて「豊かで活力ある長寿社会の構築をめざして」を基本テーマ |
大学、研究所、研究機関、教育機関等において研究教育活動に従事されている方 |
| 21 |
財団法人 内藤記念科学振興財団 |
内藤記念科学奨励金(研究助成) |
人類の健康の増進に寄与する自然科学の基礎的研究 |
若手研究者。年齢制限は無い、海外で行う研究は対象外 |
| 22 |
財団法人トヨタ財団 |
研究助成プログラム |
「くらしといのちの豊かさを求めて」を基本テーマに公募いたします |
応募者の国籍、居住地、所属、学歴は問いません |
| 23 |
〃 |
地域社会プログラム |
地域社会の再構築と活性化を目指し、地域にくらす人々が主体となった実践的なプロジェクトへの助成。(A)地域社会の再構築と活性化を目指した活動の具体的な成果を、他の地域で類似な実践をしている人たちと比較、共有することを目的とした「活動記録の出版」。(B)地域社会の再構築と活性化を目指した活動の経験からたくわえられたものを、地域間で共有し広めるための「広域ネットワーク」。 |
記載無し |
| 24 |
〃 |
ネットワーク形成プログラム |
アジア各地の具体的な課題解決に資する研究者、実務家、実践家の出会い、交流、相互協力を促進し、さらにそれに関連する情報を相互発信させるための企画 |
研究者(大学に在籍しているかどうかは問いません)、実務家(行政官、企業家など)、実践家(NGO/NPO関係者など)のいずれでもかまいません。またそれらの異なる背景を持った人々の混成チームは歓迎されます |
| 25 |
〃 |
〃 |
(1)自国以外の東南アジア一カ国の研究、東南アジア諸国の比較研究(自国を含めることも可)および東南アジアを一つの地域としてみる研究(人文・社会科学分野の個人研究および共同研究)、(2)試行的研究(セミナーやワークショップの形態も可)、(3)先駆的で革新的なテーマを扱った会議、(4)東南アジア研究にとって重要と思われるテーマを専門とする研究者を自国以外の東南アジアから招いて、集中講義や共同研究計画策定を実施、(5)前述の助成による成果の出版 |
東南アジア人の研究者であり、原則として東南アジア在住であれば、所属を問わず申請資格があります。 |
| 26 |
財団法人トステム建材産業振興財団 |
住宅・建材産業に関する調査及び研究に対する助成 |
@ 快適な居住環境形成に関するものA
環境保全に資するものB 伝統的住宅・建材の技術・機能の維持継承に資するもの |
記載無し |
| 27 |
〃 |
〃 |
@ 建材の市場動向調査A
品確法、建築基準法など諸制度の普及促進に資するものB 諸規格の新設・改善に資するもの |
〃 |
| 28 |
〃 |
住宅・建材産業に関する人材育成に対する助成 |
住宅・建材産業に関する人材育成に対する助成 |
国内の大学、大学院、高専及びこれに準ずる機関で、住宅・建材産業に関する調査研究を行っている教職員並びに大学生、大学院生。(年齢制限35
歳未満) |
| 29 |
財団法人上原記念生命科学財団 |
研究助成金 |
生命科学、特に健康の増進、疾病の予防、および治療に関する諸分野の研究 |
日本在住の研究者で、年令不問、単独研究でも共同研究でもよい |
| 30 |
〃 |
研究奨励金 |
〃 |
日本在住の若手研究者(年齢制限あり) |
| 31 |
財団法人関西エネルギー・リサイクル科学研究振興財団 |
助成事業(エネルギー・リサイクル分野) |
電気エネルギーに係る資源リサイクル技術及びこれらに係る人文・社会科学分野の研究 |
主として関西地域の大学等の40才以下の研究者で、本年10月から翌年3月までの間に論文の学術雑誌掲載が決定または予定のもの |
| 32 |
〃 |
助成事業(総合防災科学分野) |
電力供給をはじめライフラインの早期復旧に資する、自然科学と人文・社会科学の融合した総合防災科学研究等に対する助成 |
〃 |
| 33 |
財団法人 東電記念科学技術研究所 |
研究助成 |
広範な電気関連の産業・生活に関わる技術を向上させる意図を持ったもの |
日本国内の大学・大学院あるいはそれと同程度の研究機関に所属する研究者(本年3月31日までで40 才未満。)大学教授級の研究者(共同研究者は除く)による推薦が必要 |
| 34 |
〃 |
〃 |
特に電気・エネルギーの産業技術に係わる重要あるいはおもしろい課題を発掘し、この領域の技術で広く関係者の関心を呼び起こすことをねらいとする |
大学や研究機関の研究者はもちろん、学生や社会人も。内容を理解する大学教授級または所属機関長級の研究者(論文共著者は除く)等による推薦が必要 |
| 35 |
財団法人 細胞科学研究財団 |
研究助成 |
病因、病態の解明および疾病の予防、制御に寄与する細胞科学に関する研究 |
応募時満45才未満の独立した研究者 |
| 36 |
財団法人水谷糖質科学振興財団 |
研究助成 |
糖質科学分野における基礎研究 |
1)博士号あるいはそれと同等の資格をもち、2)糖質科学分野で独立した研究を行う能力があることを客観的に証明でき、3)目的の研究を遂行し得る研究機関に所属する教職員あるいは研究員であり、その基本設備を使用できる立場にあること |
| 37 |
財団法人 武田科学振興財団 |
研究助成 |
医学、薬学、理学、工学および農学の各分野の科学技術に関する研究 |
財団が指定する12大学*および関連研究機関に所属する研究者。若手研究者を歓迎する。*(北海道大学、東北大学、東京大学、名古屋大学、京都大学、大阪大学、九州大学、琉球大学、慶應義塾大学、東京女子医科大学、東京慈恵会医科大学、順天堂大学) |
| 38 |
〃 |
〃 |
医学分野の進歩・発展に貢献する独創的な研究を行う研究者またはグループへの助成。 |
国内の国立・公立・私立の大学医学部ならびに大学の医学系研究部門およびその他の医学系研究機関に所属する研究者またはそのグループ。若手研究者を歓迎する。 |
| 39 |
〃 |
〃 |
薬学分野の進歩・発展に貢献する独創的な研究を行う研究者またはグループへの助成 |
国内の国立・公立・私立の大学薬学部ならびに大学の薬学系研究部門およびその他の薬学系研究機関に所属する研究者またはそのグループ。(年齢制限:応募締切日に満45歳未満であること) |
| 40 |
ダノン健康・栄養普及協会 |
ダノン学術研究助成金 |
「栄養と健康に関する基礎的・臨床的研究」 |
日本国内の大学・国公立研究所およびこれに準ずる研究機関に所属する研究者 |
| 41 |
〃 |
〃 |
「栄養と健康に関する若手研究者による研究」 |
日本国内の大学・国公立研究所およびこれに準ずる研究機関に所属する研究者、但し40才未満(12月31日現在)の研究者 |
| 42 |
財団法人 日本興亜福祉財団 |
研究助成 |
対象は、社会科学・人文科学分野とし、社会福祉学、心理学、社会学、ただし看護学、保健社会科学 等を含む |
大学、研究所、研究機関、教育機関等において研究活動に従事している者で、直属長の推薦を受けた研究者、研究グループ、その他 |
| 43 |
国際交流基金日米センター |
「知的交流プログラム」・「地域・草の根交流プログラム」・「教育を通じた相手国理解促進プログラム」 |
優先課題(医療・高齢化、国際経済、安全保障、シビル・ソサエティ、持続可能な発展)について日米が共同して実施するプロジェクトとします(「教育を通じた相手国理解促進プログラム」はその限りではありません)。 |
日米いずれかの国にある非営利団体(大学、研究所、図書館、NPO等) |
| 44 |
財団法人 大川情報通信基金 |
研究助成 |
情報・通信分野に関する調査・研究 |
日本国内の情報・通信分野に関連する研究機関、教育機関における研究者 |
| 45 |
〃 |
大川出版賞 |
情報ならびに通信分野に関して技術の発展ならびに社会的啓蒙に貢献のあった優れた図書 |
著者は原則として個人としますが数名に限り共著も認めます。・編者は原則として審査の対象外とさせていただきます。 ・図書は原則として日本国内で発刊されたものとしますが、著者の国籍は問いません |
| 46 |
財団法人 放送文化基金 |
一般助成・援助 |
放送に関する人文・社会科学的な調査・研究、文化的な事業 |
放送文化にかかわりのある技術・人文社会・文化の研究・開発 |
| 47 |
〃 |
特定共同研究助成・援助 |
「あすの“放送文化”を拓く」 |
複数の研究者による共同研究 |
| 48 |
澁澤民族学振興基金 |
澁澤賞 |
広く人類の文化を研究する民族学、文化人類学、社会人類学などの分野で刊行した、個人としての業績(論文または著書 |
刊行時において、満40歳未満 |
| 49 |
〃 |
民族学振興プロジェクト助成 |
広く人類の文化を研究する民族学、文化人類学、社会人類学などの分野の学問の普及・交流・振興を目指す活動 |
特段の規定はない。団体、個人、いずれでも可。 |
| 50 |
財団法人 ファイザーヘルスリサーチ振興財団 |
国際総合共同研究事業 |
保健・医療・福祉分野の政策あるいはこれらサービスの開発・応用・評価に資する基幹的研究テーマについて国際的且つ学際的な観点から総合的に実施するヘルスリサーチ領域の共同研究 |
保健・医療・福祉及びその関連領域において国際総合共同研究を志向する国内在住者 |
| 51 |
〃 |
国際共同研究事業 |
保健・医療・福祉分野の政策あるいはこれらサービスの開発・応用・評価に資する研究テーマについて国際的な観点から実施するヘルスリサーチ領域の共同研究 |
保健・医療・福祉及びその関連領域において研究を志向する国内在住者 |
| 52 |
〃 |
若手研究者育成事業(B)国内共同研究助成 |
保健・医療・福祉分野の政策あるいはこれらサービスの開発・応用・評価に資する研究テーマについて若手研究者の国内におけるヘルスリサーチ領域の共同研究 |
保健・医療・福祉及びその関連領域において研究を志向する国内在住者。年齢が満40 歳以下である者 |
| 53 |
全国納豆協同組合連合会 |
納豆研究奨励金 |
納豆と健康増進に関する研究・納豆の製造に関する研究・納豆のマーケティングおよび食文化に関する調査・研究 |
短大、大学、大学院、専門学校、その他教育機関などにおいて研究活動に従事しているもの(学生、院生も可)・研究機関、試験所、医療機関などに置いて研究活動に従事しているもの※年齢制限はありません。 |
| 54 |
公益信託田島毓堂語彙研究基金 |
学術賞(田島毓堂賞) |
語彙研究分野 |
大学・大学院の教員、又は大学院博士課程(前期・後期)に在籍する学生若しくは運営委員会が認める者(国籍は問わない)で、これまでに本学術賞を受賞した実績のない方。語彙研究分野で刊行した、個人(共同も可)としての業績(論文)を有すること。 |
| 56 |
〃 |
助成金 |
〃 |
大学・大学院の教員、又は大学院博士課程(前期・後期)に在籍する学生若しくは運営委員会が認める者(国籍は問わない)で、これまでに本助成金を受給した実績のない方。 |
| 57 |
財団法人 日本証券奨学財団 |
研究調査助成関係事業 |
社会科学及び自然科学とし、法学、経済学、社会学、理学及び工学の5部門とする。また、当該部門と他の学問領域にまたがる研究調査も含まれるものとする |
大学において学術文化の研究調査に従事している個人又はグループとし、その研究者の年齢は55歳以下とする。 なお、グループは大学間にまたがってもよい。また、その代表者又はこれに準ずる者の年齢は55歳超であってもよい。 |
| 58 |
財団法人日本科学協会 |
笹川科学研究助成 |
人文・社会科学及び自然科学(医学を除く)または、境界領域の研究計画に関するもの |
大学、研究所、研究機関、教育機関等において研究活動に従事する者などで4月1日現在、35才以下の者 |
| 59 |
財団法人 旭硝子財団 |
自然科学系研究助成 |
詳細は当財団ホームページにてご確認ください。 |
大学院を有する国内の大学(その附置研究所,附属研究所などを含む)または大学共同利用 機関等に勤務している研究者 |
| 60 |
〃 |
〃 |
〃 |
上記に該当する若手研究者(本年8月31日締切日現在40歳未満) |
| 61 |
〃 |
人文・社会科学系研究助成 |
「持続可能性を保障する社会システム」の人文・社会科学的な研究 |
大学院を有する国内の大学(その附置研究所,附属研究所を含む)、または大学共同利用機関等に勤務する、法律、政治、経済、社会、教育、心理系の研究者 |
| 62 |
〃 |
〃 |
〃 |
上記に該当する若手研究者(本年9月29日現在45歳未満) |
| 63 |
財団法人 全国銀行学術研究振興財団 |
研究成果の刊行に対する助成(刊行助成) |
経済・金融及びこれらに関する法制に係る研究 |
60歳未満(本年12月末現在)の大学の教授、助教授、専任講師または これらの方を代表者とするグループ |
| 64 |
財団法人 東京生化学研究会 |
研究助成金・研究奨励金 |
詳細は当財団ホームページにてご確認ください。 |
我が国の大学研究機関等において研究を行う研究者であること。既に独創的内容を有する研究を行い、注目すべき成果をあげつつある研究者に贈呈します。 |
| 65 |
〃 |
〃 |
〃 |
我が国の大学研究機関等において研究を行う研究者であること。若い研究者(応募時40歳未満)に贈呈します。 |
| 66 |
社団法人 信託協会 |
信託研究奨励金 |
信託に関連するものであれば自由だが、課題研究のテーマは「信託制度・信託機能に関する研究」「信託税制・会計に関する研究」「諸外国の信託制度に関する研究」 |
信託について研究し、または研究しようとする個人および共同研究グループ |
| 67 |
財団法人 奈良県万葉文化振興財団万葉古代学研究所 |
万葉古代学研究所委託共同研究 |
万葉古代学 |
大学その他の研究機関に所属する研究者、またはこれと同等の研究能力があると所長が認めた者。5〜10名程度の研究者が参加するものとします。このうち、日本国内に在住する研究者1名を研究代表者として選出して下さい。 |
| 68 |
財団法人ノバルティス科学振興財団 |
ノバルティス研究奨励金応募要項 |
生物・生命科学およびそれに関する化学の領域における創造的な研究 |
日本国内で行われる研究を助成する。原則として、博士号を有する研究者、国籍は問わない。申請者の単独研究、または申請者が中心になって行っている共同研究であること。 |
| 69 |
財団法人 福武学術文化振興財団 |
研究助成 |
歴史学・地理学、および地理学・歴史学の融合された研究分野 |
研究グループまたは個人研究者 |
| 70 |
〃 |
瀬戸内海文化研究・活動支援助成 |
瀬戸内海地域の「文化力」を持続的・発展的に高めるための、地理学的・歴史学的調査・研究、およびそれらの融合された分野に対する調査・研究に対する助成 |
原則として問わない(個人でも団体でも応募いただけます。) |
| 71 |
財団法人国際コミュニケーション基金 |
調査研究助成 |
国際分野を主軸とし、また、国内も含めた情報通信の普及・発展、グローバル化に寄与する調査、研究 |
情報通信の進歩・発展への寄与度、研究の計画性、具体性、将来性、助成金の使途妥当性を中心に評価を行います。また、国際共同研究および学際研究、新規分野での独創的研究、若手研究者の研究を優先します。 |
| 72 |
財団法人 山田科学振興財団 |
研究援助 |
自然科学の基礎的分野における重要かつ独創的な研究 |
本財団が依頼した学会の代表者からの推薦によること。 |
| 73 |
財団法人丸文研究交流財団 |
研究奨励表彰 |
|
|
| 74 |
〃 |
〃 |
科学技術の進歩ならびに次世代の産業創出に資する創造的産業技術の向上に対して将来的に貢献が期待される研究業績、または成果を挙げつつある研究を表彰 |
〃 |
| 75 |
財団法人 平和中島財団 |
国際学術共同研究助成 |
地球環境問題への対処や社会の新しい枠組みの構築等の提言を行う,国際規模の共同研究(国際研究集会,シンポジウム,セミナー,学会,講演会等の開催及び参加を除く。)に対して助成を行う。 |
我が国の大学(含,大学院大学)・大学共同利用機関の研究者及び海外の大学・研究機関等の研究者からなる共同研究グループとする。 |
| 76 |
〃 |
アジア地域重点学術研究助成 |
我が国及びアジア地域の大学・研究機関等の研究者からなる学術の共同研究(国際研究集会,シンポジウム,セミナー,学会,講演会等の開催及び参加を除く。)に対して助成を行う。 |
我が国の大学(含,大学院大学)・大学共同利用機関の研究者及びアジア地域の大学・研究機関等の研究者からなる共同研究グループとする。 |
| 77 |
公益信託 福原記念英米文学研究助成基金 |
公益信託福原記念英米文学研究助成基金 |
日本において、英米文学の研究に従事している者。 |
研究助成の応募者は最近5年間の代表的論文3点提出 |
| 78 |
カナダ政府 |
カナダ首相出版賞 |
既に刊行されたものではなく、新たに出版されるノンフィクション作品が対象。 |
必ずしも研究者による著作でなくともよく、脚注をつけた研究書の体裁でなくとも構わない。著者または翻訳者と出版社による刊行企画が成立した場合に申請できる。刊行予定出版社からの申請を受け付ける。 |
| 79 |
〃 |
〃 |
〃 |
| 80 |
財団法人 日本板硝子材料工学助成会 |
研究助成 |
主として、無機の固体材料並びに関連材料の科学と技術の研究、例えば、ガラス等のバルクあるいはナノレベルのハイブリッド構造で、バイオ、エレクトロニクス、フォトニクスに用いる材料(複合材料を含む)に関する基礎研究および応用研究。 |
別紙様式の推薦書(A4サイズ)をMS-WORDを用いて作成し、ハードコピーに所属研究機関の長(学長又は学部、大学院研究科、研究所等の長)の推薦(印)を受けた上、電子ファイルの入ったFD又はCDを添付して(E-mailでのファイル送付も受付けます)締切日までに弊財団事務局宛送付 |
| 81 |
財団法人熱・電気エネルギー技術財団 |
研究助成 |
@新水素エネルギー技術(常温核融合を含む凝集系核科学)A
熱電変換素子技術B 中・低温度差発電技術 |
大学、学会および企業に所属する研究者個人を対象とする。 |
| 82 |
財団法人 第一住宅建設協会 |
研究助成 |
わが国の住宅、都市、土地に関し、経済、社会、法律、歴史、制度、計画およびこれらの複合的視点から、住生活の改善向上をはかるための研究 |
大学、その他の研究機関に常勤で在籍し、研究活動に従事している研究者。 |
| 83 |
〃 |
〃 |
同上。ただし、申請書の提出期限日において40歳未満の若手研究者。 |
| 84 |
財団法人 博報児童教育振興会 |
『博報「ことばと文化・教育」研究助成』 |
詳細は当財団ホームページにてご確認ください。 |
日本の大学・研究機関に所属する研究者で年齢・国籍は問いませんが、若手研究者を優先します。 |
| 85 |
財団法人 中島記念国際交流財団 |
(財)中島記念国際交流財団日本人若手研究者研究助成金 |
情報科学・生命科学 |
我が国の大学・研究機関等に所属する若手研究者のうち、主として日本学術振興会の特別研究員経験者とします。なお、若手研究者とは、37歳以下の研究者とします。 |
| 86 |
京都大学原子炉実験所 |
共同利用研究 |
原則として中性子発生装置、60Coガンマ線照射装置、研究炉熱特性実験装置、周辺機器等による実験及び原子力基礎科学及び放射線利用に関連する研究 |
大学及び国・公立研究機関等の教員、研究者並びにこれに準ずる正規の職員 |
| 87 |
財団法人 生命保険文化センター |
研究助成 |
新進研究者の、生命保険ならびにこれに関連する研究 |
国内の大学の助教授、講師、助手、大学院生(博士後期課程)、その他これに準ずる研究者 |
| 88 |
財団法人 アメリカ研究振興会 |
アメリカ研究図書出版助成 |
日本の学界で活動する研究者によるアメリカ研究の分野における研究成果で、学術的価値が高く、市販性が少ないもの |
学位論文に手を加えたものなど比較的若い研究者の最初の研究書を優先対象とする。著者からではなく出版社から応募する形式をとる |
| 89 |
財団法人 ヤマト福祉財団 |
障がい者福祉助成金 |
障がい者の自立と社会参加及び生産力アップなどに直結する事業を優先対象とします(各種出版、啓発活動に対する助成を含む) |
|
| 90 |
財団法人 愛媛県文化振興財団 |
文化活動活性化支援事業 |
日常の文化活動の成果を発表するために行うイベントの開催や刊行物の発行事業で、広く県民に公開されるもの |
芸術・文芸等の文化活動を行うアマチュア文化団体(主たる事務所の所在地、又は活動の本拠が県内にあること) |
| 91 |
財団法人 日本法制学会 |
財政・金融・金融法制研究基金研究助成金 |
財政学、金融学、金融法学、およびそれらの境界領域に属する研究分野 |
日本の大学、研究所、研究機関、教育機関等において研究活動に従事する方であれば、応募資格に特に制限を設けません |
| 92 |
財団法人 ホソカワ粉体工学振興財団 |
粉体工学に関する出版刊行物の援助 |
粉体に関する基礎研究およびそれに携わる研究者の国際交流、研究者の育成等 |
国公私立大学、その他の教育・研究機関において粉体に関する基礎研究に従事している研究者 |
| 93 |
財団法人 大河内記念会 |
大河内賞 |
生産工学上優れた独創的研究成果をあげ、公表された論文または学術上価値ある発表により、学術の進歩と産業の発展に多大な貢献をした業績 |
個人または5名以内のグループを対象 |
| 94 |
〃 |
〃 |
生産工学、生産技術の研究により得られた優れた発明または考案に基づく産業上の顕著な業績 |
〃 |